IT男子です。
今月分の確定拠出年金の積み立てがありました。
EXE-i先進国株式ファンド 23,000円
職場でIT男子と呼ばれる男、kappa(妻一人、子一人)です。 インデックス積立投資(NISA・401k)での資産形成とその記録。コストに厳しくありたいです。
2014年3月26日水曜日
2014年3月17日月曜日
書評 「稼ぐ経済学」竹中正治
IT男子です。
図書館に予約してたこの本、アマゾンでの評価も上々で、楽しみにしてました。
通勤の電車で三日で読破。
まずは目次
目次
序章 経済学を学ぶと儲かるようになりますか?
第1章 資産のファンダメンタルな価値とは?
第2章 債券の買い時、売り時を知る。
第3章 ハイリスク・ハイリターンの本当の意味と株式投資をめぐる不都合な真実
第4章 外国為替相場のトンデモ論に騙されるな
第5章 サラリーマンでもできる賢いマンション投資ー現在価値で住宅価格を見ぬく
第6章 自分の性格に合った投資スタイルを選ぶ
第7章 金融危機後の世界経済を考える
第8章 日本経済、成長回復への期待とリスク
この著者は、IT男子の母校、龍谷大学の教授をされているとのこと。
実際に、著者の行ったマンション投資やアメリカ株式(S&P500)への投資、その為替りリスクのヘッジ方法など、具体例満載です。
この本の一番の肝は、収益還元法(Discount Cash Flow)で資産の適正価格の割り出し、それよりも安ければ買い時、高ければ売り時だということが分かるというところで、実際の著者自身のマンション投資などを具体例として、レクチャーしてくれます。
債券と不動産については、上記の収益還元法(Discount Cash Flow)を利用して、安い時に買うことを勧めています。
株式については、あまりにも変動が大きいため、収益還元法(Discount Cash Flow)で買い時を知ることは難しく、また、リスク大であるとのこと。ただ、効率的市場仮説によるインデックス投資が個人での投資方としてオススメであるとの指摘あり。
外貨投資について、適正な為替の相場は購買力平価でわかるので、個人投資家は、ここでも簡単に買い時、売り時を知ることができるとある。
国際通貨、金融制度のトリレンマについての説明があり、こんごの中国元や米ドルについての考察も興味深く読むことができた(米ドルの世界基軸通貨の地位は今後も続くであろう)
国際通貨、金融制度のトリレンマとは
1為替相場の安定
2独自の金融政策
3国境を越えた資金移動の自由
この3つを全て満たす金融政策は理論上とれず、無理に維持しようとすれば、1997年のアジア通貨危機のように市場からの攻撃に負ける。
図書館に予約してたこの本、アマゾンでの評価も上々で、楽しみにしてました。
通勤の電車で三日で読破。
まずは目次
目次
序章 経済学を学ぶと儲かるようになりますか?
第1章 資産のファンダメンタルな価値とは?
第2章 債券の買い時、売り時を知る。
第3章 ハイリスク・ハイリターンの本当の意味と株式投資をめぐる不都合な真実
第4章 外国為替相場のトンデモ論に騙されるな
第5章 サラリーマンでもできる賢いマンション投資ー現在価値で住宅価格を見ぬく
第6章 自分の性格に合った投資スタイルを選ぶ
第7章 金融危機後の世界経済を考える
第8章 日本経済、成長回復への期待とリスク
この著者は、IT男子の母校、龍谷大学の教授をされているとのこと。
実際に、著者の行ったマンション投資やアメリカ株式(S&P500)への投資、その為替りリスクのヘッジ方法など、具体例満載です。
この本の一番の肝は、収益還元法(Discount Cash Flow)で資産の適正価格の割り出し、それよりも安ければ買い時、高ければ売り時だということが分かるというところで、実際の著者自身のマンション投資などを具体例として、レクチャーしてくれます。
債券と不動産については、上記の収益還元法(Discount Cash Flow)を利用して、安い時に買うことを勧めています。
株式については、あまりにも変動が大きいため、収益還元法(Discount Cash Flow)で買い時を知ることは難しく、また、リスク大であるとのこと。ただ、効率的市場仮説によるインデックス投資が個人での投資方としてオススメであるとの指摘あり。
外貨投資について、適正な為替の相場は購買力平価でわかるので、個人投資家は、ここでも簡単に買い時、売り時を知ることができるとある。
国際通貨、金融制度のトリレンマについての説明があり、こんごの中国元や米ドルについての考察も興味深く読むことができた(米ドルの世界基軸通貨の地位は今後も続くであろう)
国際通貨、金融制度のトリレンマとは
1為替相場の安定
2独自の金融政策
3国境を越えた資金移動の自由
この3つを全て満たす金融政策は理論上とれず、無理に維持しようとすれば、1997年のアジア通貨危機のように市場からの攻撃に負ける。
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